ドローンのはじまりは軍事用に開発された自律する無人機。無人車両・無人航空機・無人船舶など自律式の機械全般を表す言葉ですが、2010年以降は"命令を受けて自立飛行する飛行物体"を総称して"ドローン"と呼ばれています。
マルチコプター・ラジコンヘリと呼ばれることもあり、撮影・物流・農業などに活用されています。日本では2015年がドローン元年と呼ばれ、企業や政府が本格的にドローンを使った事業を展開し始めた年になります。
ドローン自体の語源は、英語で「オスのハチ」の意味があり、飛行する時の「ブーンブーン」という音が由来でドローンと呼ばれるようになったと言われています。
「最後の産業革命」と呼ばれるほどドローンはさまざまな業界より注目されています。ヒトの頭上から200m程度の「低空空域」に関しては、自由に飛び回れるような機械が今まで存在せず、手軽に低空空域を飛行できるドローンが注目され、新たなビジネスモデルとして参入する企業が急激に増えています。
プロモーション・広告 | テレビ局・広告代理店などが主に仕事を請けて、企業・店舗・施設などの撮影を行い、ホームページやパンフレット・プロモーション動画などに利用するために撮影を行います。ドローン自体も100万円以下の比較的安価なドローンで撮影を行えるため、プロモーション用空撮をドローンで行う会社が全国各地に増えてきています。 |
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測量・調査 | 建築関連の企業が測量や劣化状況の調査のためにドローンを活用しています。3Dモデリングができるカメラ・サーモグラフィーによる温度を計れるカメラetcさまざまな機材を導入して、ただ単に撮影するよりは高度なドローン活用をします。屋根、橋梁、その他施設の劣化状況などの調査を行ったりします。 |
物流 | アマゾンのドローン宅配構想が有名ですが、モノを運ぶ物流業界でドローンは大変注目されています。2016年には千葉県・物流各社が協力の上で、マンションに宅配を行う試験もスタート。物流倉庫や巨大店舗などでは商品の棚卸作業にドローンを活用する動きもあります。 |
農業 | 主に農薬散布をのためにドローンが活用され始めてきています。特に中国では広大な農地が多くあり、ドローンによる農薬散布が急速に増えると言われています。 |
漁業 | 魚群探知機カメラを搭載したドローンにより漁業を促進。また、アユやウナギなどの淡水魚を好む大型の水鳥「カワウ」による漁業被害を減らすため、水産庁と全国内水面漁業協同組合連合会が、小型無人機ドローンを活用した対策に乗り出し、全国約20カ所に配備し、漁場から営巣地を遠ざけるほか、繁殖抑制に使う予定です。 |
警備 | 警備大手セコムが2015年6月から警備にドローンを利用しています。工場などに不審な人や車が侵入すると、敷地内を自動で追いかけ、車のナンバーや人相を撮影します。既存の警備サービスを利用している企業や団体を対象に月5千円ほどでドローンを使ったサービスを提供しています。 |
災害復旧 | 地震などの災害復旧にドローンを活用する動きが活発化しています。ドローンが担う役割は「被災状況の確認」と「ケーブル復旧作業のサポート」の2つ。被災状況を短期間で安全に把握し、インフラの復旧をスムーズに行うためのドローンが2016年より本格稼働します。 |